西日本の宿泊施設、無料Wi-fi6割が効果実感

西日本のホテルや旅館のうち訪日客対策として無料のWi―Fi設備を設置した施設が9割を超え、このうち6割が集客などに「効果があった」とみていることがわかった。日本経済新聞社が実施した初の観光調査で明らかになった。今後の課題として24%の施設が外国語への対応を挙げており、増え続ける訪日客を積極的に取り込もうとする姿勢がうかがえる。

調査には59の宿泊施設が回答した。これら施設の2016年の利用者は延べ7万3千人で、このうち訪日客は1万3千人余りと18%を占めた。訪日客の35%が2~3泊以上、連泊しており、国内客の22%を上回った。

 訪日客を迎えるための工夫などを複数回答で聞いたところ、93%の施設が「無料Wi―Fiの設置」と回答。次いで「インターネット予約への対応」が85%だった。無料Wi―Fiで59%、ネット予約で55%の施設が集客などに「効果があった」と回答した。

 今後、実施したい対策については「外国語に対応できる人材の確保」と「従業員への外国語教育」を挙げた施設がともに24%と最も多かった。また、「外国語によるソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)発信」は実施済みが5%に対し、今後の課題とする施設が21%に達し、言語対応を重視している姿勢がうかがえる。

 訪日客の予約方法について複数回答で尋ねたところ、38%の施設が「海外のサイトから」と回答した。「国内の旅行会社(代理店)から」の33%を上回り最も多かった。44%の施設が今後、海外サイトからの予約が伸びるとみている。

 回答した施設の中には「海外の宿泊サイトでの口コミ数が増えるように(訪日客に)案内カードを配布している」(金沢のホテル)など特徴を積極的にアピールする姿勢が見られる。ただ、「連泊日程の中で予約できない日が生じることがある」(広島のホテル)ほか、「サイトを通じて民泊に泊まる個人客が増えている」(神戸のホテル)などの声も聞かれた。

記事:2017年10月20日 日本経済新聞

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